Q.アルバイトやパート社員の定着率が悪く、求人広告で募集してもなかなか人が集まらず困っています。

そんなとき参加した異業種交流会にて『人手不足解消のために、アルバイトやパート社員にも教育の場を提供している』と耳にしました。

実際に効果はあるのでしょうか？

A.昨今、採用力や従業員定着率アップのために、アルバイトやパート社員に教育の場を提供する企業が増えています。

学べる内容は語学やコミュニケーション力、将来就きたい仕事に関する技術など、多岐に渡ります。

こうした教育の場を提供することで、人手不足解消につなげている企業は数多くあります。

仕事を通して自己成長したいアルバイトやパート社員が増加

これまで正社員に対してのみ提供されてきた教育の場が、昨今、アルバイトやパート社員にまで広がっています。

さらに、こうした教育は現場で行われるだけでなく、研修への参加を促してまで提供されています。

場合によっては、わざわざ新たな研修を設けることもあるほどです。

その背景には、アルバイトやパート社員の“学びたい”という欲求の高まりがあります。

賃金を得ることだけが目的ではなく、働くことを通して“自分を成長させたい”という気持ちを持つアルバイトやパート社員が増えているのです。

教育の場の提供で企業が得られるメリット

教育には、例外なく金銭的・時間的なコストなどがかかります。

そこまでして企業がアルバイトやパート社員に学びの場を提供するのはなぜでしょうか？

目的としてまずあげられるのは、離職率の低下です。

アルバイトやパート社員に学ぶ機会を与えることで、彼らの望みが叶い、業務に対する理解が深まります。

同時に、仕事へのやりがいが生まれ、会社への定着率が高まります。

また、同じように学びを得たい求職者の問い合わせも増え、人手不足の解消が期待できるでしょう。

企業のメリットは、ほかにもあります。

インターンシップと違い、学びの場は大学生のみが対象ではありません。

年齢や性別を問わず、誰もが教育を受けることができます。

全従業員の能力が底上げされることによって、企業の業績は向上します。

また、対抗心を持つことで社員のモチベーションも上がり、社内全体が活気づく相乗効果も得られるのではないでしょうか。

教育を行う際、何が学べるかをアピールしておくこともポイントです。

学びに対して貪欲な求職者は、自分が得られるスキルに何よりも重点を置きます。

報酬目当てのみで人材確保ができる時代は終わりつつあります。

学習環境を整えて、働く意義を提供できる会社づくりをしてみてはいかがでしょうか。

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