政府主導で働き方改革が進むなか、長時間労働が改善されないことが問題となっています。

そこで、2017年9月に発表された、HR総研と産業能率大学総合研究所の共同調査による『日本企業における社員の働き方に関する実態調査』をもとに、長時間労働の要因を2回にわたって探っていきます。

企業の約50％に80Ｈ以上残業した社員がいる！

HRプロの会員および産業能率大学のクライアント企業307社を対象に働き方の実態調査を行ったところ、『1ヵ月あたりの残業時間が80時間を超えた社員がいる』と答えた企業は、全体の45.5％と約半数に上りました。

　

では、長時間労働の要因は何なのでしょうか。要因を探るため、企業を以下の２グループに分け、それぞれの回答について比較してみました。

（１）良好群：１ヵ月平均の実労働時間が180時間以下かつ平均年次有給取得率が60％以上の企業
（２）非良好群：１ヵ月平均の実労働時間が181時間以上かつ平均年次有給取得率が60％未満の企業

休日出勤や雑務が長時間労働の要因!?

『仕事・業務の特徴』について上記２グループに調査を実施。“当てはまる”と答えた２群の差が大きかった順に見ていきましょう。

【１位】休暇の日でも対応しなければならない仕事がある27.8ポイント差（良好群34.2％・非良好群62.0％）
【２位】所定の勤務場所に行かなければできない仕事である24.7ポイント差（良好群26.3％・非良好群51.0％）
【３位】周辺業務が煩雑で手間がかかる24.1ポイント差（良好群28.9％・非良好群53.0％）
　

日時を問わず、雑務や突発業務に追われたり、勤務場所の制約が大きいことが長時間労働の一因となっているようです。

次回は、『管理職と職場マネジメントの状況』について見ていきます。

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